仕事が忙しすぎて発狂寸前

お世話になっております。
反逆する武士 uematu tubasaでございます。

申し訳ありませんが、ブログ更新を10月2日まで一時休止させていただきます。

言い訳になってしまうことを十分承知の上で理由を記述します。

1、そもそも仕事が忙しすぎて発狂寸前である。

仕事が繁忙期を迎え(私個人が仕事になれていないということもありますが・・・)発狂寸前まで追い詰められました。
仕方ないこととは存じますが、ブログを更新する時間はあまりありません。

2、ブログの記事を作成するのにまだ慣れていない。

ブログを開設していらっしゃる方はご理解いただけると存じますが、ブログ作成するにはかなり時間がかかっております。
やはり経験値が少ない、物を考え、整理して書くという作業が著しく遅いというブログを開設している人間としましては致命的弱点があります。

キーボードを叩くのもかなり遅いというのもございます。
三橋貴明氏の「高速のキータッチ」という特殊能力が欲しいぐらいであります。

3、PCがかなりの旧式で起動、動作、データのダウンロードが著しく遅い。
私は4年前ぐらいのPCを使用しているのですが、かなり古いのです。

最近は9万ぐらいでなかなか高性能なスペックのノートPCがあるそうなので、ブログ用にPCを購入することも検討しております。

本当に申し訳ありません。

この更新できない状況を解消すべく着実に一歩一歩前へ前進していきたいと存じます。

いままで更新できなかった分に関しましては、来月中にガツっとまとめて更新できればよいと考えております。

最近は台風の影響で電車や新幹線が動かず通勤でお困りな方もいらっしゃる中、当ブログにお越しくださいまして誠にありがとうございます。

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台湾は米国に見捨てられる運命なのだろうか? 米国は見捨てても痛くも痒くもないが日本にとっては大問題である!

以下はMSN産経ニュースより

台湾への新型F16売却断念へ 米政府、初期量産型改良で対応

2011.8.6 21:26
 【ワシントン=佐々木類】米政府が台湾への新型F16戦闘機の売却を断念し、すでに配備された初期量産型F16の電子機器の改良で対応する方針を固めたことが、米台関係筋の話で分かった。バイデン米副大統領が今月中旬の訪中で非公式に伝える見通し。米政府には、台湾へのF16売却に反対する中国と、台湾の防衛力強化を主張する米議会双方に配慮した現実策を採らざるを得ないとの判断があったようだ。

 台湾は2006年から新型F16C/D66機の売却を求めてきたが、米政府は今回、売却の代わりに配備済みのF16A/B145機の電子機器を改良することで中国に理解を求める方針。

 米政府がF16の改良に傾いた背景には、改良型でも中台海峡のパワーバランスへの影響力は、新型F16と遜色ないとの軍事上の判断がある。また、新型の売却を断念することで中国の批判をかわし、10年1月に台湾への武器輸出の方針を決めて軍事交流が中断したような関係悪化を回避できるとの判断もあった。

 実際、米中の軍首脳交流が再開したばかりで、米国と経済で深い依存関係にある中国も、対米関係の決定的な対立は避けたいのが本音とみられるためだ。

 一方、バイデン氏は米政府の態度を10月1日までに正式決定する方針も中国側に伝える。米空軍が第5世代戦闘機F35に切り替えることに伴い、製造元の米ロッキード・マーチン社がF16の生産ラインを13年までに閉鎖するためだ。それまでの準備期間も含めれば年内にF16売却問題を決着させる必要があった。

バイデン氏が正式決定前の今月中旬に中国側に伝えるのは、外交への影響を極力避ける狙いがある。

 11月に米ハワイで開催されるアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議に胡錦濤国家主席が出席し、習近平副主席の年内訪米も調整中と、重要日程が詰まっているためだ。

 米政府は昨年、地対空誘導弾「パトリオット」など台湾へ総額64億ドル(約5000億円)の武器売却を決定したが、新型F16や潜水艦の売却を見送った経緯がある。今回も、バイデン氏訪中後、台湾の巻き返しや米中双方の国内情勢の変化で、米政府が再考を迫られる可能性もある。


ちょっと待てや! 中国と台湾の軍事バランスが揺らぐのでは?

私は米中は少なくとも軍事的には対立関係であると考えていたし、米国議会は共和党の反中派が多数であると思っていたのだが、新型F16は台湾に売却しないらしい。

本当に厳しい記事である。台湾は日本の生命線であるのに、これではイカンだろう。
なぜ台湾が日本の生命線であるかと言うと、台湾南部のバシー海峡は日本のシーレーンが通過するチョークポイント(地政学用語なので分からない方はググってください)だからだ。

もし台湾が中国の支配下になってしまったら、日本は原油を輸入できなくなって経済が死滅する可能性があるからである。

だから中台の軍事バランスには日本としても高い関心を持たねばならぬのである。

ここで私から提案である。

日本が台湾の代わりにF16を400機ぐらい一括現金購入して台湾にも融通してやればいいのではなかろうか?
ついでに日本の通常動力潜水艦(中古でも可)を輸出したら日本もお金が入って、台湾の軍事強化に貢献できるしいいこと尽くしではないか?

日本は多少、隣国同士の軍事力のバランスに注意すべきだろう。

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太陽光発電に希望の光! 日本の技術力はすごい!

以下はMSN産経ニュースより

光吸収100倍の太陽電池を開発 岡山大、生活排熱で発電も
2011.9.19 16:38

グリーンフェライト
酸化鉄化合物「グリーンフェライト」を金属板に吹き付けた太陽電池の試作品
 

光の吸収率が従来のシリコン製の100倍以上の太陽電池を、岡山大大学院自然科学研究科の池田直教授のチームが「グリーンフェライト(GF)」と名付けた酸化鉄化合物を使って開発している。

 この太陽電池はこれまで吸収できなかった赤外線も発電に利用できる可能性がある。池田教授は「赤外線は熱を持つものから出ている。太陽光以外に、火を扱う台所の天井など家中、街中の排熱でも発電できるかも」としており、2013年の実用化を目指す。

 GFは粉末状で、土台となる金属に薄く塗る。1キロワット発電する電池を作るコストは約千円が目標で、約100万円かかる従来のシリコン製に比べて大幅に安い。パネル状になっている従来型では難しい曲げ伸ばしができ、煙突や電柱に巻き付けるなど設置場所は幅広い。


日本の技術力って本当にすごいですね。

これが実用化され、太陽光発電が普及すれば電力確保が容易になります。

補助金なしでもやっていけるぐらいの経済性を兼ね備えていただきたいです。

私は電力確保のための手段は可能な限り多様化すべきと考えておりますので、自然エネルギーに対する投資はどんどん行うべきだと思います。
なぜなら、ある一つの手段に偏ってしまうと、何らかの要因でその発電方法が不可能になったり、著しい困難が伴ってしまう場合、いきなり電力供給に不安が生じてしまうからです。

日本はこれからメタンハイドレートでの火力発電、トリウム炉(原発安全革命という本を参照)で地下原発なども組み合わせていくべきでしょう。

ここら辺のお話もまたしなければなりませんね。

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ゴー宣 スペシャル国防論を読む! 涙線崩壊!

ゴーマニズム宣言 スペシャル 国防論

ゴー宣 国防論

やっとこさ小林よしのり氏の国防論を読むことができた。

本日、仙台の某書店で購入できたのである。

給料日前だってのに・・・orzどんだけ本好きなんだ私は(嘆)。

今日一気読みしました。

泣けるのなんのって! 小林よしのり氏が軍事オタクが喜ぶようなものではなく、自衛隊に敬意を持てる一般向けの本を創りたいとゴー宣のなかでおっしゃってましたが、本当にその通りの内容でした。

東日本大震災という未曽有の「有事」に自衛隊は本当に素晴らしい対応をしてくださったと一般の方にもわかるようになっており、数々の逸話がございます。
詳しい内容は読んでください。ハンカチ忘れずにね。

そもそも私のような平成生まれの尊皇攘夷派が自衛隊に敬意を持っているのは当り前ではありますが、その敬意が何倍にも増幅されました。
本を読んで涙を流すとは思いませんでしたよホント。

一般向けということで、通常戦力やら核武装論などの小難しい話はあまりありませんでしたが、買ってよかったと思える本ですね。

ただ私としては、国防論2を所望致します。 ←気が早いってwwww

①そもそも自衛隊は今後どのような軍隊になるべきなのか?
②国防のための外交戦略はどうすべきなのか?

という大枠を論じてほしいです。

細かい話になりますと、

①武器輸出はどうすべきか?
②次期主力戦闘機選定問題はどうすべきか?
③今後の日米同盟はどのような形が望ましいのか?  etc etc・・・・・

細かい話をすると限りありませんので省略します。

私のような国家防衛や安全保障に関心がある若者にとって「国防論」は感動するけど読後感としては物足りなさを感じてしまう代物であると言えるでしょう。

ただ、核武装に関してはかなり骨太なことを断言しておりましたので、核武装論者としましては、是非読むべき本でございましょう。
 


 【追記】

私の近況を少しばかり・・・

現在プライベートで少しトラブルがございまして更新ができない状況が続いております。
申し訳ありません。

初給与が入りしだい、まだ私が購入していない核武装関連の書籍を収集し、ブログの内容の充実に努めてまいりますので、今後とも応援よろしくお願いします。

体の疲れ、正社員になれるか否かの瀬戸際というプレッシャーでかなり精神的にマイっております。
でも頑張りますよ。頑張りますとも。

私の双肩に日本の未来がかかっているのですから!!!   ☜ちょっと青臭いこと言ってみたりww

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だから増税は駄目なんだってばよ!

以下はMSN産経ニュースより

家計に冷や水 デフレ加速、「同時増税」年収700万円世帯で負担11.5万円増

2011.9.16 21:26
 政府税制調査会が16日決定した東日本大震災の復興増税案3案のうち有力視されるのが所得、法人税に地方税の個人住民税の増税を加える案だ。この場合、年収700万円の標準世帯の負担増は年1万2200円。政府は「大増税ではない」と説明するが、社会保障と税の一体改革に伴う消費税増税も検討しており、復興増税との同時増税になる可能性は大きい。そうなれば、負担増は一気に年約12万円に膨らみ、家計への悪影響は避けられない。

 「重税感が残らないように精いっぱい配慮した」。五十嵐文彦財務副大臣は税調後の会見でこう強調した。

 政府税調は所得税と個人住民税の増税期間を5年か10年と想定する。ただ、首相の指示でいずれも10年が基本になる見通しだ。

 増税開始時期については、政府税調は復興需要による景気回復が見込める平成24年度からとしたい考えだが、与党内では景気への影響を懸念する声が強く、依然流動的だ。

 有力案で所得税、住民税ともに10年の増税の場合、所得税は年5.5%、住民税で年1千円の増税になる。所得税は納税額を一定の割合で上乗せする定率増税と同じ方式のため、年収が増えれば増えるほど税負担額が増える仕組みだ。

 政府税調の試算によると、有力案の負担増は、夫婦と子供2人の標準世帯で年収700万円の場合、所得税が年1万1200円。これに住民税の年1千円を加えると、年1万2200円になる。

一方、年1兆円規模で増大する社会保障費を賄う消費税増税については、政府税調は10月から年末にかけて議論し、関連法案を来年の通常国会に提出する方針だ。

 6月に決定した政府・与党の一体改革最終案では、消費税率に関し、「2010年代半ばまで段階的に10%まで引き上げる」と明記した。

 政府内では平成25年度にまず3%、27年度に2%引き上げるシナリオが想定されており、関連法案などで具体的なスケジュールを示したい考えだ。

 ただ、復興増税が25年度に先送りされると、消費税率の第1弾の引き上げと重なることになる。

 第一生命経済研究所の試算によると、消費税率3%の引き上げで年収700万円の世帯は納税額が年約10万3千円増加。これに復興増税分を合わせると、税負担が年11万5200円にまで増大することになる。

 内閣府の試算によると、

24年度から所得税を10年、法人税を3年増税した場合、実質国内総生産(GDP)成長率は初年度が0.16%、25年度が0.13%、26年度が0.04%押し下げられる見通し。

 同研究所の永浜利広主席エコノミストは「所得税に加え、消費税率も引き上げられれば、景気への悪影響はさらに大きくなる」と危ぶむ。家計の負担増で消費が低迷すれば、需要不足でデフレが加速する。復興途上の日本経済の足を引っ張る懸念は否めない。


デフレ経済下でなぜ増税なのであろうか?

デフレとは国家経済において供給と需要を比較した場合、需要が少ない場合で継続的に物価が下落している状況を指す。

需要とはそもそも購買(投資)意欲と購買(投資)資金によって成り立つのである。

しかし、増税はそのどちらも奪い去ることが確実である。
税金に持っていかれるお金が増えるということは購買(投資)資金を奪われることであるし、そもそも自分が使えるお金が減ってしまうことで購買(投資)意欲も失われてしまう。

増税されて、一般の日本国民が「さ、物を購入すっか♪」となるわけがないではないか?

インフレ対策をなぜデフレ経済下で行おうとするのか理解に苦しむのである。

しかも、日本のGDPの約6割が民間最終消費支出(個人消費)であるからして、日本のGDPの最大項目を減らす最大の愚策こそが増税であると言えるのである。お分かり頂けるだろうか?

野田はとっとと失脚! と思う方はクリックよろしくお願いします。
 


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米国にもマトモな議員がいる! 日本も見習え!

以下はMSN産経ニュースより


米外交委員会 「中国メディアは国営機関」
2011.9.15 17:53
 【ワシントン=古森義久】米国下院外交委員会の有力メンバーのデーナ・ローラバッカー議員ら共和党議員は、中国主要メディアはみな共産党政権に運営される事実上の国営機関だとして、所属記者の米国入国を大幅に制限する法案を13日に提出した。「中国メディア相互法案」と題され、同議員のほかランディ・フォーブス、テッド・ポー両議員により提出された。

 ローラバッカー議員が記者会見で説明したところでは、米国で活動する中国主要メディアの記者は「中国政府の工作員」だといえるが、米国当局は2010年度にそうした中国人記者計650人に入国査証を発行したという。

 一方、米国側メディアは政府の直接の管理下にはなく、中国側メディアに近いのは米国議会の放送委員会傘下にある「ボイス・オブ・アメリカ(VOA)」と「自由アジア・ラジオ(RFA)」だけで、昨年度にはこの2社の記者2人が中国への入国査証を得た。

 法案は650対2という不均衡のほか、米国内の中国側記者たちが報道や取材の自由を全く制限されないのに対し、中国駐在の米国人記者すべてが当局の監視や圧力、検閲などを受けるという不均衡をも正すことを目的にしている。米国側官営メディアの中国駐在特派員と中国側の米国駐在特派員とが同水準の数に保たれるよう米国当局が査証発行を調整することを骨子としている。法案は中国側国営メディアとして中国中央テレビ、新華社通信、人民日報、中国青年報、光明日報など13機関を明記している。



もちろん日本にいる中国人はすべて対日工作員と考えた方がいいだろう。

中国と国交断絶しよう。

中国に投資した企業には日本国内にお帰り頂こう。

それが日本復活のきっかけになる。

注;あまりにも忙しくて頭がおかしくなりそうです。
時間ができましたらまとめて記事にします。

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野田は完全になめられている! 露西亜が領空侵犯してきたら撃墜することを国会で宣言したらどうなのか?

以下はMSN産経ニュースより

ロシア 爆撃機日本一周 安保・領土で野田政権揺さぶり
2011.9.9 23:19
 【モスクワ=佐藤貴生】ロシア軍機が日本周辺空域を1周した問題で、ロシア国防省は8日、戦略爆撃機が警戒飛行を行い自衛隊と韓国空軍の戦闘機計10機の追尾を受けたと認めた。一方、プーチン首相は同日、南クリール諸島(北方領土)の開発促進のため年内に追加資金を拠出する方針を示し、北方領土の実効支配を進める意思を明確にした。安全保障と領土問題の両面から、発足間もない野田政権に揺さぶりをかける狙いがうかがえる。

 露国防省報道官がインタファクス通信に語ったところでは、2機の長距離戦略爆撃機ツポレフ(TU)95が19時間にわたり太平洋上空などを警戒飛行し、自衛隊や韓国空軍の戦闘機が緊急発進した。報道官は「北極海や大西洋、太平洋などの長距離飛行は通常から行っている。領空侵犯はしていない」としている。

 同通信はまた、プーチン首相が8日、極東ウラジオストクでイワノフ副首相と会談し、クリール諸島(北方領土と千島列島)を舞台に進める「社会経済発展計画」(2007~15年)について、今年中に12億ルーブル(約31億円)を増額する政令に署名したと伝えた。

 択捉島と国後島での空港建設のほか、観光船が停泊できるよう択捉島の岸壁整備を進め、交通インフラの拡充を加速させる目的とみられる。択捉島では中距離旅客機も発着可能な長さ2・4キロの滑走路をもつ空港の建設が進んでいる。

     ◇

 玄葉光一郎外相は9日、ラブロフ露外相と電話で会談し、「露軍機の動きに対し日本国民の間で疑念が生じている。刺激的な行動は自制してほしい」と要請した。ラブロフ氏は「国際法上、問題ない」と答えた。また、藤村修官房長官は同日、「特異な事象としてとらえている。露側の対応を踏まえて今後も適切に対応していきたい」と述べた。


賢明なる日本国民ならおわかりであろう。

野田がなめられている。

民主党政権になってからこのような露骨な挑発が続いている。

>>また、藤村修官房長官は同日、「特異な事象としてとらえている。露側の対応を踏まえて今後も適切に対応していきたい」と述べた。

適切に対処だ?
ふざけんな! 何もできない弱腰のくせに! 今度ロシアから何かされても「大変遺憾である。厳重に抗議したい」という声明を出してお茶を濁すだけだろうが!

なめられてんだよ日本は!

経済制裁も武力行使もできない無気力国家であることを見抜かれてんだよ!

自民党もだらしないが、民主党は論外である。

北方領土問題だって、核武装して強度の経済制裁を加え、数百年かけても日本固有の北方領土を奪還する覚悟さえあれば解決するだろう!

もし、すぐに返還に応じるというのであれば、極東ロシアに投資するお金を貸してやるとか、平和条約を締結して日露協商を結ぶとか、いろいろアメとムチを使い分ければいいではないか?

長期の時間軸で考えて、領土奪還戦略を考えなければならない。

日本の弱腰が招いた現象であることは間違いなかろう。

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北朝鮮が核実験するかもしれない! 平和ボケ日本人には良い薬になるだろう!

以下はMSN産経ニュースより


北朝鮮、3回目の核実験も 米専門家指摘
2011.9.10 11:15
 昨年北朝鮮を訪問した米核物理学者のヘッカー元ロスアラモス国立研究所長は9日、ウィーンで講演し、北朝鮮がミサイルに搭載可能な小型核弾頭を開発するため、2006年と09年に続き、3回目の核実験を行う可能性があるとの考えを明らかにした。AP通信などが伝えた。

 ヘッカー氏は講演で、北朝鮮が現在、初歩的なプルトニウム型核爆弾を製造する技術を持っていると指摘。その上で、ミサイル搭載用の近代的な核弾頭を開発するには「核実験がもう1回は必要だろう」と述べた。

 またヘッカー氏は、北朝鮮がウラン濃縮で効率的な遠心分離機を使うなどしており、その核開発計画はイランよりも「ずっと進んでいる」と強調した。

 ヘッカー氏は昨年11月、北朝鮮が秘密裏に新設した寧辺のウラン濃縮施設を訪れた。(共同)


北朝鮮が3回目の核実験する可能性があるそうである。

私が核武装論者になった間接的きっかけは北朝鮮の一回目の核実験だったのだから、平和ボケしている日本人にはいい薬になるだろう。

その影響で核武装論が勃興することになれば嬉しい限りである。

ところでみなさんはキューバ危機をご存じだろうか?

キューバ危機(キューバきき、The Cuban missile crisis)は、アメリカのすぐ南に位置するキューバを挟んで、1962年10月15日から13日間に渡って米ソ間の冷戦の緊張が核戦争寸前まで達した危機的な状況のことである。(ウィキペディアより)

詳しくはウィキペディアを読んでいただきたいが、みなさんはどのように考えるだろうか?

私は現在の日本はキューバ危機よりも危機的状況下であると考えている。

日本はありとあらゆる手段を以てして北朝鮮における金正日独裁政権を打倒すべきではないだろうか?

しかしながら、我が国日本の現状を鑑みると溜息しかでない。
 

以下もMSN産経ニュースより

外交・安全保障 防衛相発言では国守れぬ
2011.9.4 03:10
 野田佳彦内閣にとって外交・安全保障の最大の課題は、前・元政権下で空洞化が進んだ日米同盟の立て直しである。

 中でも、米軍普天間飛行場の移設を現行計画に基づいて速やかに実現することが急務といえる。これなしには日本を含むアジア太平洋の米軍再編が完了せず、同盟の実効性が確保できないからだ。「軸となるのは日米関係」と明言した野田首相には、日米基軸を言葉でなく行動で実証してもらいたい。

 野田首相が就任直後にオバマ米大統領と電話会談し、今月下旬の国連総会出席を機に日米首脳会談を申し入れるなどの意欲を示したのは当然といえる。

 にもかかわらず、内閣に起用した玄葉光一郎外相、一川保夫防衛相はいずれも外交・安保の知見や経験が白紙に近いとされ、「同盟最優先」の布陣とはいい難い。

 とりわけ一川氏が「安保に関しては素人だが、これが本当のシビリアンコントロール(文民統制)だ」と放言したことには、耳を疑わざるを得ない。

 文民統制とは、国家の戦略的意思決定を職業軍人でなく文民政治指導者が負う民主主義の基本だ。その責任も重い。見識や経験の不足を謙虚に反省するならいざしらず、これでは責任放棄の開き直りとしか聞こえまい。

 文民統制の意味や重責をよく理解しない大臣の下で、果たして国家と国民の安全が守られるのかどうか。中露や北朝鮮などの周辺国に再びつけ込まれる恐れがないのか。野田首相は更迭も含めて布陣を真剣に見直すべきだ。

今年6月に開かれた外務・防衛閣僚級の日米安全保障協議委員会(2プラス2)では、現行の普天間移設計画の再確認に加え、南シナ海や尖閣諸島を含む東シナ海などでの中国海軍の強引な権益拡大に明確な懸念が示された。

 北朝鮮の核・ミサイル開発や挑発行動も収まらず、日本の安全保障環境は着実に悪化している。米軍再編と同盟強化が急がれるのはそのためでもある。新閣僚らは肝に銘じなければならない。

 玄葉外相は会見で「アジア太平洋40億人の内需は日本の内需」と語った。環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)への前向きな姿勢は評価したい。だが、それも日米同盟の基盤固めが大前提だ。その上で日中、日露、日韓関係などにしっかり向き合ってほしい。


>>とりわけ一川氏が「安保に関しては素人だが、これが本当のシビリアンコントロール(文民統制)だ」と放言したことには、耳を疑わざるを得ない。

ふざけ過ぎにもほどがあるだろう!

そんなんだったら私に防衛大臣やらせなさいよ!
よっぽど上手くやれるっつうの!

安全保障を軽視する内閣なんていらねんだよ!

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解約イェイイェーイ!!! 解約万歳!!

以下はMSN産経ニュースより


地デジ化でNHK受信料解約申込が9万件超に
2011.9.8 19:32
 NHKは8日、7月24日の地上アナログ放送終了に伴う受信料契約の解約の申し出が、8月末までに9万件を超えたことを明らかにした。実際の解約対象となる件数は不明だが、仮に全件が解約されると年20億円規模の減収となる。松本正之会長は会見で「(申し出は)10万件は超すだろう。今年度の契約増加目標約40万件の4分の1に当たり、影響は大きい」と述べた。

 解約は地上デジタル放送対応機器を持っていない場合に可能で、地デジ化に伴う解約は来年7月24日までNHKふれあいセンター((電)0570・077・077)で受け付けている。センターが送付した届け出用紙に記入して返送し、解約条件を満たすことが確認されれば、7月以降の支払い済み受信料が返金される。

 NHKによると、不自然な点がある場合は、テレビの廃棄を証明する書類の提出を求めたり、訪問するケースもあり得るという。また、ワンセグ機能付き携帯電話を持っている場合は、解約の対象外となる。


風邪から復活更新でございます。
uematu tubasaでございます。

まだ咳が出ますが頑張って参ります。

仕事としましては、地味で大変な仕事が続きます。

今日も今日とて単純作業!ってなもんでございます。

さて今回のNHK関連記事なのですが、実は私、NHKが以前は結構見てました。
大河ドラマとか、アニメとか、紅白とか(笑)。

政治に関心を持ってからは見る時間をできるだけ短くしておりました。
最近ブチ切れましたのはジャパンデビューの完全捏造番組ですね。

以前からNHKの反日番組を批判していた私にとっては本当に怒髪天でした。

NHKはアニメと大河ドラマと最低限のニュースでいいのでは? と思います。

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野田首相も在日朝鮮人から献金を受け取っていた。売国奴にもほどがある!短命政権確定の様相を呈してきた。

以下はMSN産経ニュースより

野田首相も外国人献金 民団関係者らから30万円


2011.9.3 02:00
 野田佳彦首相の資金管理団体が、在日本大韓民国民団(民団)関係者ら在日韓国人2人から計約30万円の政治献金を受け取っていたことが2日、産経新聞の調べで分かった。献金者本人が取材に外国籍であることを認めた。外国人献金が野田首相にも発覚したことで新政権への影響は必至だ。

 政治資金収支報告によると、献金を受けていたのは、野田首相の資金管理団体「未来クラブ」(千葉県船橋市)。献金をしていたのは船橋市と同県松戸市に住む在日韓国人で、いずれも会社役員の男性。ともに「通名」である日本名での現金支出となっていた。

 船橋市の男性は平成13~15年にかけ、計15万8000円を献金。男性は当時から現在まで民団地元支部で役員を務めている。男性は「(野田氏が)街頭演説をやっていて、よく頑張っていると感じて応援するようになった。選挙のときには、選挙事務所の立ち上げにも行ってお会いするようになった」と野田首相との面識を認めた。

 野田首相は21年10月、千葉で催された「韓日友好イベント」に出席し、政権交代をもたらした衆院選について、「千葉民団の皆さんの力強いご推挙をいただき、力強いご支援をいただきましたことを、心から御礼申し上げたいと思います」と謝辞を述べている。

 一方、松戸市の男性は10~11年にかけて計16万円を献金。「野田さんとは面識がなく、献金を頼まれたことはない。参加するNPO法人のメンバーの間で、野田さんを応援する機運が高まったため献金した」と話した。

 政治資金規正法は、外国人や外国人が過半数の株式を保有する会社からの政治献金を禁じている。違反すれば3年以下の禁錮か50万円以下の罰金、罪が確定すれば公民権停止の対象となるが、今回のいずれの献金も公訴時効(3年)を経過している。

外国人献金をめぐっては3月、前原誠司外相(当時)の政治団体が京都市の在日韓国人女性から計25万円の献金を受けていたことが発覚し、前原氏は外相を辞任。その後、別の外国人からの献金も明らかになっている。

 菅直人前首相の資金管理団体も横浜市内の韓国籍男性から計104万円を受領していたことが分かり、国会で釈明に追われた。

 野田首相の事務所には文書で、2日夕までにコメントを求めたが回答は得られなかった。


通名での献金は禁止したらどうなのか? そもそも在日朝鮮人が日本名を持っている時点でおかしいだろう。
通名ではなくて偽名である。

野田首相についてだが、もう短命政権確定であると思う(おそらく1年以内に辞任に追い込まれるのでは? )。

ここまでふざけた民主党は選挙で消滅させるべきであろう!

それともそのほかの手段で強制的に排除するべきなのだろうか? 日本国民に残された時間は少ない。

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だからMDは役に立たないって何度も言ってんだろが! 防空能力の向上のためのミサイル開発に特化してMDはあきらめなさい!

以下はMSN産経ニュースより

米新型迎撃ミサイル実験失敗 日米共同開発に影響も

2011.9.2 10:28
 米国防総省は1日、ミサイル防衛(MD)で開発中の新型海上配備型迎撃ミサイル、SM3ブロック1Bの初の迎撃実験に失敗したと発表した。

 同省によると、日米両国が共同開発中のSM3ブロック2Aとは別型だが、一部で同じ技術が使われている。当局者は共同通信に対し「今回の失敗が2Aにどんな影響を与えるか不明」としており、今後の共同開発に遅れが出る可能性もある。

 実験では、ハワイ近海の太平洋で、米海軍のミサイル巡洋艦から迎撃ミサイルが発射された。(共同)
 

MDは役に立ちませんって何回主張すればご理解いただけるのであろうか(怒)。

1、MDは弾道ミサイル防衛を想定して開発されたものだが、仮想敵国に巡航ミサイルを撃たれたらどうするのか? 低速でも低空飛行でコースを自由自在に変更することができる巡航ミサイルを撃たれたら迎撃はほぼ不可能である。

2、仮想敵国が核爆弾を高高度で爆発させるだけで電磁パルスを発生させることができ、レーダー、電子衛星などを無力化することができる。
つまり、仮想敵国のミサイルが「何時何分に何処からどのコースを通過して現在どこに存在するのか」という重要な(ミサイル迎撃においては死活的に重要な)情報がわからないので絶対に迎撃は無理である。

3、そもそもこのMDの実験はどのような実験なのか、どれくらいの費用がかかっているのか日本国民にはわからない。
迎撃されるミサイルはどれくらいの速度で、何処から、どの方向で、いつ発射されたのか?
迎撃する側にはそれらの情報が伝えられた上での実験だったのか?
何発実験してどのような条件を満たせば成功と判断していいのか?
とにかくわけわからん状況である。

MDを止めるべき理由を3点挙げてみた。

自衛隊・防衛省はMDについて情報開示すべきである。
私は防衛省のホームページにアクセスしてMD関連の公開情報を収集してみたが、肝心要の情報は載っていなかった。

MDじゃなくて日本核武装の実現こそが本当の意味で日本に平和をもたらすであろう。

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インドは勢力均衡(バランス・オブ・パワーが分かっているようだ。 中国に対抗するためインドと東南アジアを支援せよ!

お疲れ様です。uematu tubasaでございます。

風邪がやっと治りまして、ブログ再開の運びとなりました。

以下はMSN産経ニュースより


海軍力強化し中国空母に対抗-インドと東南アジア諸国
2011.8.11 22:50

中国空母
中国遼寧省大連港に接岸中の空母「ワリャク」=5日(共同)
 
 【シンガポール=青木伸行、ニューデリー=田北真樹子】南シナ海で中国と領有権を争う東南アジア諸国は、中国初の空母ワリヤーグに対抗するため、潜水艦を中心に海軍力を増強する動きをいっそう強める一方、米軍への依存度を高めていくとみられる。空母を保有するインドも、ワリヤーグの将来的なインド洋への進出を警戒し、海軍力を強化する。

 ベトナムのフン・クアン・タイン国防相は今月初め、6隻のキロ級潜水艦636MVを、今後5~6年以内に導入し、潜水艦隊を編成すると表明した。6隻は約20億ドルでロシアから購入される。

 ベトナムはすでに、北朝鮮製の小型潜水艦2隻を保有している。だが、老朽化が著しく、潜水艦の本格的な導入と近代化は初めて。ベトナム消息筋によると、インドが潜水艦隊の編成などを支援するという。

 ベトナムの動きについて、東南アジア研究所(シンガポール)の軍事アナリスト、イアン・ストーリー氏は「南シナ海におけるベトナム領への中国の侵入を、阻止するために計画された」と分析する。

 ベトナムだけではない。東南アジアで唯一、空母を保有するタイを含め、東南アジア諸国の多くが潜水艦を導入、増強する計画を進めている。これは「中国の空母保有に対抗する措置」(東南アジア軍事筋)でもある。魚雷は空母に最も効果的だからで、中国の空母保有は織り込み済みだ。

 中国と東南アジア諸国の軍事力の差は歴然としている。とりわけ海軍がフリゲート艦を1隻しか保有しておらず、危機感を強めるフィリピンのアキノ大統領は「軍事力を強化し、装備を近代化する」と表明している。

 東南アジア諸国全体の国防予算は「中国脅威論」を背景に、2000年の約1・5倍に膨れあがった。ワリヤーグという「現実の脅威」が、予算増加に拍車をかけることは間違いない。

軍事専門家の間では、ワリヤーグの試験航行開始は、フィリピンやベトナムなど、東南アジア諸国の「米軍の傘」に対する依存度を、高めることになると指摘される。具体的には、米軍への後方支援機能の強化、米国からの軍事技術供与、合同軍事演習における運用、作戦のレベル向上などの形となって現れるとみられている。

 一方、インドでは、「裏庭」のインド洋にワリヤーグが展開できるようになるまでには、時間がかかるとの見方が支配的だ。その間、インドは中国に対抗し海軍力の増強に力を注ぐ。

 元海軍准将のウデイ・バスカー氏はワリヤーグの試験航行について「中国が長年掲げてきた空母保有への決意を示すものであり、目標に向けた第一歩を踏み出した」と語る。そのうえで、注目されるのは「どのぐらいの期間で運用能力を備えるようになるかだ」と指摘する。同氏は3ー5年はかかるとみている。

 インドは空母を現在の1隻から、将来的には計4隻にまで増やす計画だ。南部コチンで国産空母を建造中で、12月までに完成させる。ロシアから購入した空母も、来年12月には引き渡される予定だ。

 潜水艦やフリゲート艦の外国からの調達と国産化も進めている。フリゲート艦では、ステルス機能をもつ国産のシヴァリクが昨年4月末に就役し、2隻目が今月中旬に続く予定だ。


インドと東南アジア諸国は勢力均衡という概念をよく理解しているようである。

日本の政治家とは雲泥の差である。

中国が軍備増強するなか、空母を保有するようになったのであれば自国の軍事力を増強しようとするのは当たり前である。

ここで考えてみたいのは日本は今後どうすればいいのか? ということである。

1、そもそも自衛隊を日本国防軍にして通常戦力の増強を実現する

2、核武装を実現する。

3、台湾、インド、東南アジアに日本が保有している通常動力潜水艦(最新の潜水艦でなくてもよい。中古のものでもよい)を格安販売もしくは無償譲渡して中国が保有している航空母艦に対抗。

中国を牽制し、戦争を予防するにはこれしかないと思われる。

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プロフィール

uematu tubasa

Author:uematu tubasa
平成生まれの尊皇攘夷派で、某国立大学の経済学部出身の
uematu tubasaと申します。

失業と低所得と借金に負けない!
私は戦う、この残酷な世界で!

北朝鮮の核実験がきっかけで政治に興味を持った若者です。
『消費税廃止への進撃』
『ビジネスの種を蒔け』
『究極の空き家対策』を出版しました。
『家賃半額(仮)』と『住宅資産倍増計画(仮)』を出版する予定です。

日本核武装論の出版が中期的目標です。

核武装推進論者、ネオクラシカルリアリスト(新古典派現実主義者)、地政学の基礎は理解しております。

自主憲法制定論者(現行憲法破棄、大日本帝国憲法改正)、女系天皇公認論者、暫定的な保護貿易協定推進論者、消費税廃止論者、経済ナショナリスト、公的家賃補助導入論者、対米自立論者、日米同盟堅持論者、反特定亜細亜、移民拒絶論者。

すべての売国法案に反対しております。

基本的には政策論を中心に書いております。国会議員の事務所へ陳情します。

ご意見ご感想をよろしくお願い致します。

好きな漫画:ゴーマニズム宣言、金色のガッシュ、3月のライオン、進撃の巨人、もやしもん、ダイヤのエース、黒子のバスケ、銀の匙、鋼の錬金術師、ハイキュー!! アルスラーン戦記

好きなPCゲーム:泣きゲー全般(主にKey作品)

好きな食べ物:そば、寿司、天ぷら、おにぎり、トマト、ピザ、パスタ、ソーセージ、ポトフ、フィッシュ&チップス、ペペロンチーノ、フライドポテト。

好きな飲み物:緑茶、麦茶、カシスオレンジ、果実系ジュース、CCレモン、日本酒

好きな女性のタイプ:明るくて家庭的な日本人女性

趣味:読書(核戦略、地政学、国際政治学、経済学など)とジョギング(1日往復10kmを週に2日ぐらい)

特筆事項:性別は男性(遺伝子組み換えではない) 両親共に日本人

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