核武装論(草案)その3

続き

米国一極体制の終焉
筆者は大きく分けて三点により、米国一極体制は終焉を迎えると考える。
第一に、中東地域における戦争での戦費増大である。
イラク戦争、アフガニスタン侵攻などの戦費の増大が米国にとってかなりの負担になり、国力低下は不可避である。リベラル色が強いバラク・フセイン・オバマ米国大統領はこれ以上の戦費増大を防ごうとするだろう。

第二に、金融資本主義の崩壊がある。
サブプライムローン問題を発端とした金融バブル崩壊により、米国の実体経済は立ち直れないぐらいのダメージがあるので、ますます軍事費が削られることになるだろう。

経済的に困窮した米国民は軍事よりも経済を優先させる政治家を選好するので、莫大な費用を払ってなぜ日本国を守らなくてはならないのか? と思う可能性が高い。
米国の国防を頼りにしている日本国民としてはかなり都合の悪い状況になるだろう。

第三に、中国、ロシア、EU、インドの国力増強により、米国は絶対的かつ相対的な優位を保つことが極めて困難になる。

日本国の米国に対する従属は目に余るものがある。覇権主義国家の植民地から脱却し、道徳と独立性を手に入れるためにも核武装しなければならない。

自主防衛は単独防衛ではない。日米同盟を双務的なものに変革して堅持し、日本国自衛隊を精強な軍隊にして、最悪の事態になっても米国に頼らずに日本を守れるような体制を早急に確立すべきと主張したいのである。

田母神氏の主張
田母神俊雄(たもがみ としお)元航空幕僚長 空将 は、いわゆる「田母神論文」により定年退職[実質の更迭]された日本男児である。

田母神氏は、国際政治では非核保有国は核保有国の意思に対して最終的には従属せざるを得ないこと、日本が米国の奴隷から脱却するには日本国核武装が一番の近道であること、核武装するということは「非対称性抑止力」を保持すること、タブーなき核論議が必要であることを主張されている。

さらに、田母神氏も日本核武装を主張されている。国家防衛をすべて米国に任せていては、自国の安全は確保できないと主張されている。

このような愛国者を失ったことは日本国自衛隊にとってかなりの損失であろう。自衛隊の士気が下がることであろう。東京裁判史観を撃滅し、大東亜戦争肯定論を世間一般に広めなければならない。

日本国における核兵器製造は可能か
ここで日本国核武装の製造可能性について言及したい。政府内部調査文書「核兵器の国産可能性について」(2000年9月20日)の骨子によると、

1、小型核弾頭試作には最低でも三年から五年、二千億から三千億円掛かる
2、核原料製造のためウラン濃縮工場拡張は非現実的。軽水炉使用済み燃料再処理をしても不可能である。
3、黒鉛減速炉によるプルトニュウム抽出が一番の近道

 とのことである。しかしながら、この文書には致命的な弱点がある。それは、
誰が指示して、誰が(どの省庁が)、どのように調査したのか謎のままであるということである。
 
 今までは、この不可解な文書を参考にするわけにもいかず、かといってこれといった素人にもわかる平易な核兵器に関する書籍がなかったので、筆者はめちゃくちゃ困っていたのである(汗)。

やはり、日本国核武装論を書く時に核兵器の構造、製造方法などについて言及しないと説得力がない。

しかし、PHP新書から、『日本は原子爆弾を作れるのか』山田克哉著 という本が出版された(喜)。よって、この本を参考にして、純技術論に踏み込みたいと思う。

ここで読者の方々に謝りたいのであるが、この純技術論についてはあまりにも文字数が多くなるために、あまり詳しくは論ずることができない。この章で疑問がある場合は、『日本は原子爆弾を作れるのか』山田克哉著 を書店の新書コーナーで購入し、熟読してほしい。

結論から言えば、日本国の独力で、核兵器を製造できる!
 
 まず、原子爆弾とはウラン、プルトニウム(ここが理解できないのであれば、元素の周期表を見てみよう)などの核分裂反応を利用した爆弾のことである。
その威力に関しては言わなくてもよかろう。

 さらに分類すれば、「砲弾型原爆」と「爆縮型原爆」に分けられる。前者が広島に投下されたウラン原爆「リトルボーイ」で、後者が長崎に投下されたプルトニウム原爆「ファットマン」である。

 原子炉級プルトニウムとは、軽水炉(日本にある原子力発電所で使われている原子炉のこと)から燃料棒を取り出し、それを再処理して得られるプルトニウムのことである。
 一般に原子炉級プルトニウムには原爆として働くプルトニウム239が60%含まれており残りの40%は未熟爆発の原因物質などの不純物である。

兵器級プルトニウムとは不純物の含有を最小限に抑え、90%以上がプルトニウム239でできているプルトニウムのことである。
兵器級プルトニウムは不純物が極端に少ないので、未熟爆発が起きない。黒鉛炉、重水炉、高速増殖炉により生産される。

原子爆弾は兵器級プルトニウムを用いる兵器なので、原子爆弾を生産するにはどうしても兵器級プルトニウムが必要である。

現在の日本国には原子炉級プルトニウムが大量に余っているのだが、兵器級プルトニウムはないと見た方が良い。もし、核兵器に転用可能な兵器級プルトニウムが日本国に大量にあったらIAEA(国際原子力機関)の査察で大目玉をくらってしまう。

 ここで考察してみたいのだが、原子炉級プルトニウムで核兵器を製造することはできるのか、否か、ということである。

 不可能ではないと思う。しかしながら、問題点が多い。
第一に、原子炉級プルトニウムは不純物が多いので、小型化しにくい。弾道・巡航ミサイルに搭載するのは困難になる。

第二に、原子炉級プルトニウムは熱を発生させ、放射線を放出するので、取り扱いが困難である。

第三に、原子炉級プルトニウムは不純物が多く含まれていて、未熟爆発してしまうので、威力というものを考慮した場合に疑問符が付く。ある程度の威力がないと抑止力にならない。

 以上の理由から、はっきり言って現実的ではない。日本ほどの技術のある国であれば、兵器級プルトニウムで原子爆弾を製造した方が抑止力になる。

核兵器製造に必要な設備を挙げれば、
ウラン濃縮装置、兵器級プルトニウム生産用原子炉(高速増殖炉、黒鉛炉、重水炉)、核燃料再処理工場である。

現在の日本国にこれらの施設は整っているが、すぐにでも兵器級プルトニウムを生産できる状態ではない。それなりの予算を確保して設備投資をしなければならない。

 しかしながら、我が国日本の経済力からすればなんら問題はないと断言する。
結局、日本はどのような核兵器を製造すればいいのか?

第一に、プルトニウムかウランの選択をしなければならない。ウランと兵器級プルトニウムを「威力」「小型爆弾にできるのか」という観点から比較すれば、断然兵器級プルトニウムが勝っている。兵器級プルトニウムを選択すべきである。

第二に、砲弾型か爆縮型の選択をしなければならない。「核分裂の効率」という観点から比較すれば、断然爆縮型が勝っている。爆縮型を選択すべきである。

第三に、高速増殖炉か黒鉛炉か重水炉かの選択をしなければならない。なぜならば、兵器級プルトニウムを生産するために必要不可欠であるからだ。

この3つのなかで一番兵器級プルトニウム生産に適しているのは、「高速増殖炉」である。高速増殖炉のブランケットの中ではプルトニウムの生産のみが進行し、核分裂が起こる確率は極めて低い。日本の高速増殖炉である「もんじゅ」は、ナトリウム漏洩事故により運転停止状態なので、早急に運転再開させねばならない。

この3点を踏まえると、まず、ウラン濃縮装置の濃縮度を90%以上に上げ、良質な劣化ウランを生産し、高速増殖炉のブランケットに入れ、原子炉級プルトニウムを高速増殖炉の炉心に使い、ブランケットから取り出した核燃料を「再処理」して、高純度の兵器級プルトニウムを生産する。

爆縮型原爆を生産して核実験、小型核弾頭の生産を急ぎ、巡航ミサイルに搭載する。

筆者は、日本国が核武装するには5年ほど必要であると考えるが、現段階において、5年で核武装可能であると断定するのは控えたい。

以下は、その他の課題について述べる。

財源の問題 MDシステムを即時中止すれば、2000億円くらいはお金が浮くし、米国債を売ればよいし、政府紙幣を発行すればよいし、最終手段として赤字国債を発行すれば大丈夫である。日本が経済大国でよかった♪

爆縮レンズ 爆縮型を選択するとどうしても爆縮レンズが必要になる。日本国はまったく経験はないが、爆縮レンズの目的と作動原理がはっきりしている以上、現在の日本国は世界で最も精巧で最も軽い爆縮レンズを作れるだろう。
60年以上前に製造された爆縮レンズを日本が作れないわけがない。日本国は60年前の米国よりも技術が劣っているのであろうか? 常識的に考えてもあり得ない。
現在の爆縮レンズは光学レンズに非常によく似ており、光学レンズ並みの精度であると言われている。日本の「ナノテクノロジー」を応用すれば世界最高水準の爆縮レンズができることだろう。日本が技術立国でよかった♪

巡航ミサイル 核弾頭を製造したとしても、敵国に運搬しなければならないので、巡航ミサイルが必要になる。
日本国の保有する国産技術を鑑みれば、国産巡航ミサイルの開発は比較的容易である。潜水艦発射型と駆逐艦発射型の2タイプ、射程距離5000㎞程度でよかろう。
ひとつの乱暴な意見としては、米国の巡航ミサイルである「トマホーク」を大量に一括購入してしまえばよい。

地下核実験場所 極論を展開するのであれば、北海道の夕張市に地下核実験室を建設し、実行する。そのかわり、夕張市の負債を全部政府が引き受ければ、案外簡単に話がまとまるのではないか? もし無理であっても、その時は無人島の地下に建設すればよい。
ただ、この地下核実験を阻止しようと暗躍する左翼活動家が、夕張市に大量に流入したり、無人島周辺の沖合に小型の漁船を使ったり、体を張って核実験阻止行動をする可能性がある。
 その場合、政府が先手を打って、夕張市の場合は陸上自衛隊が、無人島の場合は海上自衛隊が、その実験場所の周辺を封鎖すべきであろう。

技術者の警護 核開発を実行するのであれば、技術者に成功報酬を一千万単位で支払うべきである。また、核武装阻止をたくらむ左翼活動家が、技術者を殺害する可能性があるので、十分な警護が必要であろう。日本のSPの実力ならば安心してよいと思う。

核兵器を持つ資格
ここまで筆者は、日本国核武装の正当性や必要性を述べてきたが、そもそも日本国に核兵器を保有する資格があるのか否かについても考えてみたいと思う。

よく論じられる説の一つに、その国の国内政治に文民統制(シビリアン・コントロール)があり、民主主義国家であれば、核保有の資格ありというのがある。独裁者や非理性的な軍人によって、簡単に核兵器の発射ボタンを押せるような国家には核保有の資格なしということらしい。

しかしながら、その国の民衆がいつ、なんどき、好戦主義的な態度を示すのかわからないのである。また、「民主主義」→「大衆民主主義」→「衆愚政治」と進み(これを筆者は《民主主義の劣化》と呼んでいる)誤った方向に国家を動かそうとするかもしれない。民主主義国家であるから、核保有の資格ありとは言えないのである。民主主義は万能ではない。

また、国際法を遵守していれば、その国は核保有の資格ありという説もある。
そのようなおとなしい国であれば、暴発することはないだろうということらしい。

しかしながら、核保有により、他国の軍事的脅威を受けないからと言い、非核保有国に対し国際法違反行為をするかもしれないので、国際法を守る国家は核保有の資格ありとは言えないのである。

 では、どういった条件が、核保有の資格があるのか否かを判断するのに適当なのかと言うと、その国が過去数十年を振り返って、あるいは、将来数十年を見通して、他国に対して侵略的な先制攻撃を行う恐れがなく、核管理能力(テロリストなどに核兵器を盗まれたり、奪われたりすることが無く、安全に核兵器を管理する能力)を保持している場合であり、「核保有の資格あり」と言える。
なぜなら、このような平和国家なら、国際秩序を乱すことはないからだ。

さて、日本国はこの条件に合致するのであろうか? 筆者は合致すると考える。平和ボケ国家で、反戦平和勢力(朝日新聞、日教組、9条の会・・・等々)が跳梁跋扈する我が国ほど、この条件に合致する国家はない。
今までの実績から言っても核管理能力では申し分ないだろう。日本の原子力技術者の方々に感謝したい。
核武装に強硬に反対する反戦平和勢力が条件合致の要因になろうとは・・・・皮肉なものである(苦笑)。

世界で唯一の被爆国だからこそ三度目の被爆を避けるため核を持つ資格がある。日本はヒロシマ・ナガサキのような悲劇を繰り返さないために核武装する資格があると主張すべきであり、誤解を恐れずに言えば、今現在生存している被爆者こそ「核武装論者」になるべきである。

思考プロセスとしては 「我々被爆者は原爆という苦難を背負った・・・そしてまた、眼前に核の脅威がある」→「しかしながら、核廃絶を訴えても朝鮮半島から核兵器は無くならない」→「孫の世代には原爆被害に遭ってほしくない・・・核攻撃を防ぐにはどうしたらいいのか? 」→「現実的対策として核抑止力が必要だ」→「心苦しい限りだが、核武装するしかない」 となろう。

「日本国を救うには日本国核武装が必要不可欠なのであることを御理解の上、御協力お願い致します。」という真摯な態度を見せるしかない。

政治リスクを乗り越えて公的な核論議を
1999年10月に当時防衛政務次官であった西村真悟氏は週刊誌で核論議の必要性に言及し、2006年10月9日の北朝鮮の核実験により、当時自民党政調会長であった中川昭一衆議院議員は「核論議はあっていい」という発言をした。この発言自体は評価に値する。

しかし、その後の世論として、核論議が開始されることはなかった。しかも、
反戦平和勢力は核論議を言論封殺し、西村・中川両氏にタカ派のレッテル張りをして非難したのである。

異論を許すことができない戦中の翼賛体制のようである。日本はいつから全体主義国家になったのだろうか?

日本国民は、核戦略と核抑止力の理論に関して無知である。当然と言えば当然である。唯一の被爆国ということから、核は怖い、イヤだ、あんな怖い兵器は一刻も早く消え去れ! という幼稚園児の議論に終始してきたのである。核廃絶という幻想を抱いているのである。

核保有による戦略的優位性をわざわざ放棄する「良心的で温和な国家」は存在しない。

また、核廃絶のための国際条約により、自国が条約に従って核廃棄を実行したのに、仮想敵国がこっそり核を隠し持っていたら、それだけで両者は、支配―服従の関係になってしまう。最悪の場合、核兵器製造の知識や技術が消えたわけではないので、国際条約に違反し、核保有した単独者(国家、テロリスト集団、犯罪集団など)が世界の絶対的覇者になるという異常事態が生じる可能性がある。

例えば、北朝鮮やアルカイダなどが絶対的覇者になるかもしれない。わざわざ危険な単独者に世界征服されるかもしれない状況を作りだそうとする核廃絶論は狂気の沙汰である。

日本人は「いい人」なりたがるのだ。「核廃絶」という「理想」を唱えている自分自身に酔いたいのである。哀れとしか言いようがない。現実を直視せずに語る理想は理想ではない、「幻想」なのである。

日本人の国際政治に対する感覚というのは、あまりにもお粗末であるが、この欠落はなにから生じているのでしょうか? という質問に、表現者第8号 の中で、伊藤貫氏は、

【日本人は和の国民ですよね。ハーモニーを重んじていればいいと思っている。ある意味で日本人は性善論者なのですよ。これはいいのです。だから私は日本人が好きなのですね。
日本人同士で暮していれば、徳川時代末まではそれでやっていけた。しかし、国際社会の性格はまったく違う。国際社会は最終的には、リアリストが言うようにアナーキーな社会であって、生存競争に負けた国は滅びてしまう。
残念なことに国際社会では、相互不信がノーマルな状態なのです。でも日本人は、日本人同士の人間関係を、国際政治にも持ちこんでしまうのです】

と語られている。筆者も同感である。

つまり、公的な核論議無しでは、日本国民が反戦平和勢力に惑わされ、日本国核武装の正当性や必要性を理解することができず、核武装するという英断を下した本物の政治家たちを次期の選挙で落としてしまうという、泣くに泣けないことになってしまう。

私以外の、日本国を守るためにあらゆる選択肢を検討するという確固たる決意を持つ尊皇攘夷派が台頭することを願う。


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プロフィール

uematu tubasa

Author:uematu tubasa
平成生まれの尊皇攘夷派で、某国立大学の経済学部出身の
uematu tubasaと申します。

基本情報技術者、電子書籍作家。

失業と低所得と借金に負けない!
私は戦う、この残酷な世界で!

北朝鮮の核実験がきっかけで政治に興味を持った若者です。
『消費税廃止への進撃』
『ビジネスの種を蒔け』
『究極の空き家対策』
『家賃半額』を出版しました。

『住宅資産倍増計画(仮)』
『天皇最強説(仮)』を出版する予定です。

日本核武装論の出版が中期的目標です。

核武装推進論者、ネオクラシカルリアリスト(新古典派現実主義者)、地政学の基礎は理解しております。

自主憲法制定論者(現行憲法破棄、大日本帝国憲法改正)、女系天皇公認論者、暫定的な保護貿易協定推進論者、消費税廃止論者、経済ナショナリスト、公的家賃補助導入論者、対米自立論者、日米同盟堅持論者、反特定亜細亜、移民拒絶論者。

すべての売国法案に反対しております。

基本的には政策論を中心に書いております。国会議員の事務所へ陳情します。

ご意見ご感想をよろしくお願い致します。

好きな漫画:ゴーマニズム宣言、金色のガッシュ、3月のライオン、進撃の巨人、もやしもん、ダイヤのエース、黒子のバスケ、銀の匙、鋼の錬金術師、ハイキュー!! アルスラーン戦記

好きなPCゲーム:泣きゲー全般(主にKey作品)

好きな食べ物:そば、寿司、天ぷら、おにぎり、トマト、ピザ、パスタ、ソーセージ、ポトフ、フィッシュ&チップス、ペペロンチーノ、フライドポテト。

好きな飲み物:緑茶、麦茶、カシスオレンジ、果実系ジュース、CCレモン、日本酒

好きな女性のタイプ:明るくて家庭的な日本人女性

趣味:読書(核戦略、地政学、国際政治学、経済学など)とジョギング(1日往復10kmを週に2日ぐらい)

特筆事項:性別は男性(遺伝子組み換えではない) 両親共に日本人

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